口コミが購買判断に与える影響を数値化
SNSマーケティング支援を行うホットリンクは2026年8月24日、国内1,006人を対象とした食品・飲料購入と口コミに関する調査を公表した。それによると、直近1年間にインターネット上の口コミを参考に食品・飲料を購入した経験がある人は63.0％だった。また、事前に見た口コミが店頭での購入判断に影響すると回答した割合は71.6％に達した。
参考になる口コミ内容では、味、食感、量など商品の特徴を具体的に把握できる情報が重視された。十分な口コミが見つからないことで購入をためらった、またはやめた経験があるとの回答も43.7％だった。
飲食店選びでも口コミと店舗発信が重要
イクシアスが8月25日に発表した2026年版の飲食店選びに関する調査でも、初めて訪れる店舗を探す際には立地、価格、口コミなどが主要な判断要素となり、店舗側による情報発信や口コミ返信によって来店意欲が高まる傾向が示されている。
この二つの調査は対象や設問が異なるため数字を直接比較することはできない。しかし共通しているのは、消費者が企業広告だけではなく、他の利用者による具体的な体験情報を来店・購入判断に利用している点である。
高評価を集めることだけが口コミ対策ではない
店舗側が星の数だけを追いかけると、本来の目的を見失う。重要なのは、初めて店舗を検索した人が「自分が利用した場合の体験」を想像できる情報が十分に存在することだ。料理の量、価格、席の雰囲気、子ども連れ対応、外国語メニュー、予約の必要性など、具体的情報ほど利用者の不安を減らす。
否定的な口コミへの返信も同様である。すべての批判に反論するのではなく、事実関係を確認し、改善可能な点は改善すると伝える方が、投稿者だけでなく後から口コミを見る多数の潜在客に対する情報発信になる。
店舗が整備すべき基本項目
- Google等の営業時間を常に最新にする
- メニュー価格を公式情報と一致させる
- 料理写真を定期的に更新する
- 口コミへの返信ルールを決める
- クレーム内容をスタッフ教育へ反映する
SNS投稿数より「検索された時の信頼性」
飲食店のSNS施策ではフォロワー数や投稿回数が注目されやすいが、来店直前の消費者は店舗名を検索し、地図、写真、口コミ、価格、営業時間を比較する。つまりSNSで話題を作る活動と、検索時に信頼できる情報を提供する活動は両方必要である。
2026年の口コミ対策で重要なのは、レビューを広告の代替物として操作することではない。実際の店舗体験を改善し、その体験がオンライン上でも正確に伝わる状態を作ることである。口コミは店舗が完全に管理できないからこそ、料理、接客、衛生、情報更新といった基本品質が最終的な評価を左右する。
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