サブウェイや外食各社が新規出店を継続―2026年夏に見る「立地を選び直す」出店戦略

サブウェイが池袋サンシャインシティに再出店

サブウェイは2026年8月19日、池袋サンシャインシティアルパ店をリロケートオープンした。サブウェイは2025年9月まで同施設内で営業していたが、今回は顧客利便性の向上を目的として、より利用しやすい場所へ移転して再出店した。新規開業というと新しい商圏への進出に注目が集まりやすいが、成熟市場では既存商圏内で立地を選び直す戦略も重要になっている。

外食企業は依然として出店意欲を持つ

サイプレス・ホールディングスも8月27日に汐留シティセンターで蕎麦業態を開業し、8月26日には山梨県甲府市に築地食堂源ちゃんのロードサイド1号店を開業した。同社は2026年5月末時点で36ブランド、135店舗を展開しており、都心オフィス、商業施設、ロードサイドなど異なる立地への展開を進めている。串カツ田中なども8月に複数の新店を公表しており、外食業界全体が出店を止めているわけではない。

重要なのは店舗数ではなく投資回収期間

ただし、現在の出店環境は以前より難しい。内装工事費、厨房機器、人件費、家賃、食材費が上昇しており、売上予測が同じでも開業投資の回収には時間がかかりやすい。そのため、企業側は駅前一等地だけでなく、既存設備を生かせる区画、商業施設内の小型店、フードコート、ロードサイドなど、業態ごとに投資効率の高い物件を選ぶ必要がある。

新規開業を考える中小事業者にとっても、家賃が安いことだけで物件を決めるのは危険だ。客席数、営業時間、テイクアウト比率、デリバリー需要、周辺人口、昼夜人口、競合店、視認性などを総合して月商を逆算する必要がある。特に厨房設備やダクトが残る居抜き物件は初期費用を抑えられる一方、既存設備の修繕費やレイアウト制約も確認しなければならない。

リロケーションという選択肢

今回のサブウェイの事例は、同じ商圏でも店舗位置を変えることで利便性を改善できることを示している。売上が伸びない店舗を即閉店するのではなく、数十メートルから数百メートルの移転によって通行量、入口の見え方、テイクアウト動線が大きく改善するケースもある。

2026年後半の注目点

今後の出店では、大型店舗を一度に作るより、小型店、複合施設、既存設備活用型店舗など、投資額を抑えながら検証できるモデルが増えると考えられる。ただしこれは将来を断定するものではない。実際の出店判断では業態別の収益構造と立地条件を確認する必要がある。2026年夏の新店動向から見えるのは、外食企業の出店意欲が維持される一方、立地選定の精度がこれまで以上に重要になっているという点である。