飲食店のガス容量を確認する｜厨房機器を決める前の物件設備調査
ガスの有無とガス容量は別問題
飲食店候補物件にガス管があっても、予定する厨房機器をすべて使用できるとは限りません。中華レンジ、ゆで麺機、フライヤー、オーブン、給湯器などを同時使用すると必要ガス量が大きくなります。
機器ごとのガス消費量を整理する
契約前に仮の厨房機器表を作り、各機器のガス消費量を確認します。その上でガス事業者や設備業者に、既存引込、メーター、配管で供給可能か確認します。厨房だけでなく給湯設備の負荷も忘れてはいけません。
| 確認対象 | ポイント |
|---|---|
| 引込 | 建物への供給状況 |
| メーター | 既存能力と変更可能性 |
| 配管 | 口径、距離、経路 |
| 厨房機器 | 個別消費量と同時使用 |
| 給湯器 | 厨房以外のガス負荷 |
| 増設 | 工事可否と貸主承諾 |
ガス容量不足は厨房計画全体に波及する
容量不足が判明した場合、単純に配管を太くすれば解決するとは限りません。共用部工事が必要になる、建物側設備に余力がない、貸主が工事を認めないなどの可能性があります。その場合、機器の一部を電気式に変更することになりますが、今度は電気容量の確認が必要です。
火力だけで物件を選ばない
ガス機器を多数使用する業態では、燃焼による熱と排気負荷も大きくなります。必要な排気・給気を確保できなければ、厨房環境が悪化します。ガス、排気、給気、空調は一つの設備システムとして検討します。
消防上の確認も同時に行う
厨房で火気設備を使用する場合は消防上の条件も確認します。消防庁は、こんろや厨房設備など火を使用する設備・器具について、各市町村の火災予防条例による規制があるとしています。東京消防庁では一定規模以上の火気設備について届出が必要となる場合があります。
実務チェックポイント
- 厨房機器のガス消費量を一覧化する
- 給湯器を含めて必要量を計算する
- 既存メーター・配管を確認する
- ガス事業者・設備業者に供給可否を確認する
- 増設工事の貸主承諾を確認する
- 電化代替時の電気容量を確認する
- 排気・給気・消防条件も同時に検討する
ガス管が見えることは、必要な火力を確保できる証明ではありません。厨房機器を具体化してから供給能力を照合し、その結果を物件契約の判断材料にすることが重要です。