飲食店の給排水容量不足|厨房機器増設時の配管調査

結論:水栓があるだけで給排水能力を判断しない
飲食店の厨房では、食器洗浄機、製氷機、シンク、調理機器などが同時に水を使用する。既存の給水管が設置されていても、必要流量と給水圧を確保できるとは限らない。
排水についても、流すことができるというだけでは十分ではない。排水量、排水温度、油脂分、配管勾配などを総合的に確認する必要がある。
給水設備の調査
給水方式が直結方式なのか受水槽方式なのかを確認する。配管口径、給水圧、同時使用量、給湯設備の能力を調査する。
大量の食器洗浄を伴う業態では、ピーク時の使用量を基準として計画する。給水能力が不足すると、洗浄作業や調理工程に支障を生じる可能性がある。
排水設備の調査
排水配管の口径、勾配、接続先、排水槽の有無を確認する。床下に十分な配管スペースがない場合、床上げ工事が必要となることがある。
床上げは厨房の有効高さや客席への段差にも影響するため、設備だけでなく店舗全体の設計に関わる問題となる。
グリース阻集器
東京都下水道局は、油脂を含む排水による下水道設備への障害を防ぐため、阻集器の設置と適正な管理を求めている。設置基準は地域や排水条件によって確認が必要である。
既存の阻集器を利用する場合、容量だけでなく内部構造、清掃方法、設置位置を確認する。設備の配置によっては清掃作業が難しく、維持管理費が増える可能性がある。
業態変更の注意点
カフェからラーメン店、軽食店から中華料理店などへ変更する場合、排水の量や性質が大きく変わる可能性がある。厨房設備を交換するだけでなく、排水設備全体の再評価が必要である。
実務チェック
- 給水方式と給水圧を確認する
- 厨房機器の同時使用量を計算する
- 排水配管の口径と勾配を調べる
- グリース阻集器の適合性を確認する
- 床上げ工事の必要性を調べる
- 設備増設に対する貸主承諾を得る
給排水設備は後から容易に増設できるとは限らない。契約前の能力調査が重要である。

