AI検索が店舗情報を読む
GMO TECHは2026年8月、Google AIモードが店舗や施設を探す際に利用する情報源について約44万件の回答を分析し、約7割でGoogle上の店舗情報をまとめた店舗カードの参照を確認したと発表した。対象は飲食店だけではなく21業種だが、飲食店経営にも重要な変化である。
これまでGoogleビジネスプロフィールは、Googleマップやローカル検索対策、いわゆるMEOの観点で語られることが多かった。今後はAIが利用者へ店を推薦するための基礎データとしての意味も大きくなる可能性がある。
口コミ数だけを追う時代ではない
AIや検索エンジンが店舗を理解するためには、店名、住所、営業時間、ジャンル、メニュー、写真、公式サイトなど複数の情報が一貫していることが重要になる。
口コミも依然として重要だが、評価点を上げることだけに集中するのは危険である。営業時間が古い、閉店日が更新されていない、メニュー価格が公式サイトと異なるといった情報の不一致は、顧客体験を悪化させる。
店舗が毎月確認したい情報
- 営業時間と定休日
- 電話番号、住所、予約URL
- 最新メニューと価格
- 店舗写真と料理写真
- 口コミへの適切な返信
- 公式サイト・SNSとの表記統一
SNS投稿も「検索される情報」になる
消費者の店舗探索はInstagram、Google、AIなどへ分散している。SNSはフォロワー向け発信だけでなく、検索やAI経由で発見される公開情報として考える必要がある。
そのため、「今日空いています」といった一時的な投稿だけではなく、看板メニュー、価格帯、予約方法、アクセス、利用シーンなど店舗の基本情報を継続的に蓄積することが重要になる。
口コミ対策という言葉は今後、より広い「店舗データ管理」へ変わっていくだろう。飲食店自身が正確な一次情報を継続して発信することが、検索にもAIにも顧客にも共通する基本戦略となる。
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